多くの海外メディアが2014年の初め、中国が新たな1年において改革深化を通じて経済の構造転換を推進する見通しを展望する論説を掲載した。いずれの論説も、2014年は中国の経済改革の成敗に関わる一年となる、各改革の深化は極めて重要で、回避できないとの見方を示した。

　米タイム誌は「中国にとって2014年は成敗に関わる一年」と題し、中国では2014年は午年にあたるが、世界の他の国の人たちにとって、2014年は中国の年となるかもしれない。中国は経済体制を改革し、深刻化する環境や社会問題をうまく処理し、次の成長と安定した10年を迎える準備をするか、それとも2014年が偉大な中国が奇跡的な不遇に遭遇し、悲惨な結果を受け入れなければならない一年となるか、歴史的なターニングポイントに差し掛かる。

　米大手金融機関モルガン・スタンレーのRuchir Sharma氏は米紙ウォールストリート・ジャーナルに発表した文章で、「中国の公的債務と個人債務の総額は国内総生産(GDP)比200%以上で、発展途上国の中ではかつてない額だ。企業や地方政府も借金で首が回らない状況で、金銭の貸し借りが不動産産業のバブルを助長している」と指摘した。