資料写真:日本自衛隊が配備した防空装備

「産経新聞」や軍事専門誌「軍事研究」など日本メディアの報道を総合すると、日本は中国がステルス戦闘機「殲20（Ｊ-20）」の作戦能力を形成後、東中国海を主要任務の方向にするとみている。そのため次世代対ステルスレーダーを開発し、南西地域に配備して中国のＪ-20戦闘機を監視する計画だ。

日本の自衛隊は新型防空レーダー「FPS-7」の開発メーカーとしてＮＥＣを選び、南西方向の防衛力を早く強化するため、FPS-7レーダーの年内引渡しを求めた。同レーダーは沖縄に配備する予定。実際、航空自衛隊は今年2月に新潟、青森、沖縄など一部の基地に新型レーダー「FPS-5」を配備している。

沖縄にはより先進的なFPS-7レーダーが年内に配備されることからも、その焦りようが伺える。日本の防衛省は「まったくその必要性がある」と考えている。ロシアのＴ-50や中国のＪ-20などが開発やテストでめざましい進展を遂げるなど、周辺諸国がステルス戦闘機の開発に努めているからだ。特にＪ-20が戦闘力を形成後、東中国海の制空権奪取に乗り出し、中国艦隊を掩護して他国と争う島嶼を支配し、日本の防空態勢に課題を突きつける可能性が高いとみている。