日本車はかつて、中国市場で順風満帆であった。かつて、多くの中国人消費者にとって、“道のある所にトヨタ車あり”は聞き慣れたキャッチフレーズであった。かつて日本自動車メーカーにとって、市場シェアはいともたやすく手にすることができた。しかしながら、釣魚島(日本名・尖閣諸島)問題が悪化し、中国に進出した日本自動車メーカーは、大地震より恐ろしい事態を意識した。それは、中国市場の日本車不買の流れだ。この影響を受け、日本車の販売が激減し、市場シェアも急速に低下している。日本自動車メーカーはかつてない厳冬に直面している。しかし日本自動車メーカーの粘りと柔軟性も引き出されている。失われたシェアを挽回するため、日本自動車メーカーは全面的な取り組みを開始し、“脱日本化”により中国市場の信頼を回復しようとしている。現在、すでに局面に変化が生じている。

　　-脱日本化市場回復の刺激剤に

　データによると、日本車の8月の中国販売台数は前年同月比2%減、うちトヨタに至っては15%減となった。10月になると、この販売減の流れがより明らかになった。日本車の販売台数は計9万8900台のみで、前月比38.22%減、前年同月比59.41%減となり、市場シェアも前年同月より12.34%低下した。

　深刻な市場状況に直面し、日本自動車メーカーの粘りと柔軟性が発揮された。今年の広州モーターショーで、トヨタ、ホンダ、日産などの日本ブランドが大々的に出展し、前年と同等の出展規模を維持し、さらに中国人消費者に対する友好的な姿勢を示した。

　トヨタの大西弘致中国本部長は“苦しい時ほど、中国を愛さなければならない。当社はこれから中国現地を主導推進事業とし、これまでの『トヨタ中国』から『中国トヨタ』

　に変わり、より中国市場に根ざした本土化変革に取り組む”と語った。ホンダの倉石誠司中国本部長は、中国は最重要市場であり、中国市場に対する期待と約束に変更はないとした。日産は“品質安心保証”の新措置を発表し、“購入から7日以内に品質に不満があれば交換に応じる。反日デモで被害を受けた場合、全額補償に応じる”とした。またホンダと三菱も、全額補償の措置を発表した。