他人に革命を起こさせるぐらいならば、自分で革命を起こした方がいい。微信(WeChat)からの猛攻を受けた中国移動(チャイナ・モバイル)は、伝統的なショートメール・通話事業を「微信」にアップグレードし、モバイルネットワーク大手のOTT(IT企業が通信キャリアを飛び越え、インターネットの開放に基づく動画・データ事業を発展させること)に反撃する。中国移動が26日に発表した計画によると、同事業は年末に商用試験を実施し、2015年に全面的に商用化する見通しだ。新京報が伝えた。

　中国移動が本紙に昨日寄せた「次世代通信融合白書」によると、中国移動はスマート端末、Wi-Fi、クラウドコンピューティングを特徴とするモバイルネットワークの時代がすでに訪れていると判断している。中国移動はネットワーク・端末・事業の面から4Gの急成長を促す。中国移動は、既存の事業を微信に類似するOTT事業にアップグレードする。

　中国移動は同事業を「通信融合」と称しており、携帯電話の「通話」、「情報」、「アドレス帳」を、「新通話」、「新情報」、「新アドレス帳」にアップグレードする。ユーザーはわざわざ他のアプリをダウンロードしなくても、whatsApp、iMessage、微信などのように文字・画像・位置などを送信する通信機能を持つようになる。

　中国移動の融合後の「新情報」機能は、携帯電話の情報画面でデータ通信により文字・画像・位置などを直接送信できるようになる。データネットワークがなければ、ショートメールで送信することも可能だ。