米「ウォール・ストリート・ジャーナル」は21日、「中国の消費者、半数が『日本車は買わない』」と題する記事を掲載、日本車勢は世界最大の自動車市場での販売拡大に力を入れているが、調査の結果、それは「流れに逆らう」ようなものだと伝えた。環球網が22日伝えた。

　バーンスタイン・リサーチの調査によると、調査対象となった中国の消費者4万人前後のうち51%が日本車の購入を検討しないと答え、その半数以上が個人的な反日感情を理由に挙げた。

　高成長が期待される二番手以下の都市で広がっていることは、日系自動車メーカーにとって懸念すべき兆候だ。日本車を嫌う傾向があるのは長沙、東莞、西安などで、多くのメーカーがこうした市場に将来の成長を託している。

　バーンスタインのアナリスト、マックス・ウォーバートン氏は、「反日感情が障害になっている。日本の高級ブランドは苦戦するだろう」とする一方、「大半の中国人がドイツ車を本当に欲しがっていることが明確になった。日本メーカーは今年も市場シェアを回復するだろうが、究極的には市場はドイツ勢のものだ」と述べた。

　また、中国の高級車ブームにあやかろうとする日本のメーカーも苦戦を強いられそうだ。価格が30万元(約490万円)以上の自動車の購入意向を持つ人の間では、日本の高級ブランドを検討すると回答した人の比率はわずか41%だった。これは一般車の49%を大きく下回っている。

　「中国網日本語版(チャイナネット)」