某SNSが26カ国・地域を対象に実施した「仕事のやりがい」に関する調査で、日本が最下位となった。そればかりではない。米国の世論調査会社・ギャラップが2011年から2012年に、142カ国・地域の従業員を対象に行った「仕事に対する意欲」調査結果によると、これまで勤勉とされていた日本人の仕事に対する意欲が7%のみとなった。日本はどうしてしまったのだろうか？人民日報が伝えた。

　第二次世界大戦後、敗戦国の日本は米国による改造を全面的に受け入れた。特に経済・社会の面で資本主義の市場経済を選択し、朝鮮戦争とベトナム戦争の特需により、東アジア最大の経済大国へと飛躍した。米社会学者のエズラ・ボーゲル氏の「ジャパン・アズ・ナンバーワン」の啓発を受け、日本社会には優越感が生まれ、社会の自信が強まり、「タテ社会」という文化がもてはやされた。

　「タテ社会」は上司と部下の垂直的な関係を特に重視する。構成員は所属する社会組織に対して強い帰属感と依存心を持ち、集団の利益のために個人の意志を犠牲にすることも多い。日本の文化人類学者の中根千枝氏は、この文化的特徴により日本は終身雇用制を実現し、日本経済の成功が可能になったと指摘した。事実、戦後の日本経済の高度成長は、ある程度はこの企業管理方法によって実現されたと言える。被雇用者は安定的な経済源と頼れる組織の後ろ盾を手にした。社会にあふれる自信、管理方法からの刺激により、当時の日本人は仕事に没頭した。「狂気的」に社会の価値を創造した彼らは、西側の学者から「エコノミックアニマル」と称された。