フォーブス誌はこのほど「中日米――複雑で燃えやすい三角関係」と題した記事の中で、「中国が大国として勃興することは、21世紀の最も決定的かつ重大な現実の一つだ。20世紀後半を貫いていたのは、米国と同盟関係を結ぶ日本がアジアを指導するという構造だった。中国の経済的な台頭、実現されつつある地政学的台頭がこの構造を覆し、米国を不安にさせている。日本の政策は現在、出来る限り米国と足並みを揃えようとしている。日本政府は先ほど、米国に対する忠誠から、創設メンバーとしてアジアインフラ投資銀行(AIIB)に加わることはないと表明した。また日本は米国との交渉を積極的に推進し、TPP交渉終了を目指している。同協定は中国を受け入れておらず、中国けん制を目的とする米国のアジア太平洋回帰戦略の一環と目されている」と論じた。

　同記事は、「米日は中国けん制のペアを組んでいる。これは非常に危険で、引火しやすい政策だ。米国は中国と戦略的・建設的かつ懸命な接触を試みるべきだ。また日本に対して新たな現実を直視し、かつその中で中国などの国に対して犯した歴史の罪を直視するよう促すべきだ」と提案した。

　しかし米国はこの提案を聞き入れていないようだ。米DefenseNews誌(電子版)は6日、「米海軍は308隻の軍艦による、巨大な艦隊の最新の建設目標を発表し、これまでの計画に2隻追加した。ペンタゴンと米議会は予算などの問題を巡り摩擦が絶えないが、強襲揚陸艦を強化し、日本に重点的に配備することで意見を一致させている。これは米国のアジア太平洋回帰戦略と合致しており、かつ軍事力の現代化に取り組む中国に対する姿勢を示している」と分析した。