ソニー、パナソニック、東芝、シャープなどの日系家電大手が、4Kテレビをめぐってこのところ激しい競争を繰り広げている。先手を打ったのはソニーで、8機種を擁して日本市場で70%のシェアを獲得。現時点で世界最大となる85インチの大型4Kテレビも開発した。東芝は小型製品に活路を求め、発売したばかりの40インチ4Kテレビは人気商品となっている。パナソニックはこれまでに築いてきた販売ルートや経験などに基づき、日本市場で約30%のシェアを占める。「経済日報」が伝えた。

　4Kテレビは解像度がこれまでの液晶テレビの4倍で、現在では解像度が最も高いテレビだ。日本市場では非常に高価格で売られているが、ハイビジョン番組が発展するのにともなって、今後急速に普及し、価格も雪崩式に低下することが考えられる。日本のある専門家によると、今年は4Kテレビの一般世帯への普及元年になり、2017年の普及率は30%、20年は80%になることが予想される。今後10年で4Kテレビは現在の液晶テレビに完全に取って代わるだろうという。

　日本のある関連機関の調査によると、アジアの国には4Kテレビの生産技術を掌握したところもあり、低価格を武器に日系企業と市場を争うことになるという。日系企業は今すぐ価格を下げてアジアの国々と競争したいとは考えておらず、しばらくは製品とサービス、関連の番組やソフトウエアの提供をよりどころとして世界市場の獲得を目指し、技術面とソフト面での日本の優位を保ちたい考えだ。

　「人民網日本語版」