ランキングをみると、スイス・チューリッヒの生活コストは、政府が上昇を防止する措置を打ち出したため下げ幅が39％に達した。欧州の都市は全体的にランキングが低下した。オーストラリアとニュージーランドは為替変動で都市の生活コストが上昇した。シンガポール、香港などのターミナル都市は、相対的に健全な経済発展を遂げている。

　コペステイク氏によると、経済成長がもたらしたインフレや為替レートの変動が生活コストを引き上げており、オーストラリアの都市はランキング上昇のペースが最も速い。今回はシドニーが3位、メルボルンが5位だった。またシンガポールがベスト10に躍進した。 

調査対象となったアジアの都市の中で、27都市が順位を上げ、8都市が順位を下げ、2都市は前回と同じ順位だった。うち最も上昇幅の大きかった都市はベトナムのホーチミンシティとハノイで、ホーチミンシティは17位上昇して93位に、ハノイも17位上昇して96位になった。

　注目に値するのは、生活コストは上昇しているものの、世界で最も消費が少ない都市は今なおアジアにあり、その多くがインド亜大陸に集中していることだ。パキスタンのカラチ、インドのムンバイ、ニューデリー、ネパールのカトマンズ、スリランカのコロンボ、イランのテヘランの物価は低く、アジア都市が調査でわかった生活コストが最も低い10都市の中心を今なお占めることを物語る。