朝鮮が、外国大使館に職員の退去を勧告した。これは脅しか、それとも本当の戦争予告か。世界の各大手メディアは6日、これを推測する記事を1面トップに掲載した。

イギリスのロイター通信は次のように伝えた。大使館の撤去勧告という厳重さを考慮し、どの国も朝鮮の発表を軽視しようとしていない。これは朝鮮による新たな戦争を意味する通知である。戦いを好む習性があると言っても、朝鮮の過去数週間における行為は非常に珍しいものである。イギリス誌「エコノミスト」は社説の中で、朝鮮の行動に「厳格に対処」すべきとの見解を示した。ドイツは朝鮮大使を呼び「厳正な立場」を表明し、盟友と「無責任な威嚇に対して断固たる有効な対応方式を探る」と主張した。

以前、米国と韓国は朝鮮の行動が「脅し」であると考え、民衆も戦争の威嚇を重要視していなかったが、米国の「ワシントン・ポスト」によると、朝鮮の近ごろの戦争の威嚇は異なり、韓国の民衆は初めて緊張しており、戦争が起こると思う人は急速に増えている。日本の「読売新聞」は社説の中で、朝鮮からの攻撃に備えるよう呼びかけた。ドイツのシュトゥットガルト日報は、知能ゲームになるかもしれないが、戦争まであと一歩の距離にあると論じた。

「中国網日本語版（チャイナネット）」