習近平国家主席とオバマ大統領がカリフォルニア州で行なった「ノーネクタイ」の首脳会談に、アジアにおける米国の最大の同盟国である日本は「同盟の窮地」の思い煩いを再びあらわにしている。（文：張雲・新潟大学准教授。人民日報海外版コラム「望海楼」掲載）

　日本の大手メディアは中米首脳が就任後3カ月足らずで2日間の「別荘外交」を行なったことにまず驚きを見せた。日本の首相が2月に公式訪米した際は、昼食に招待されただけだったのだ。中米首脳が一体何を話し合ったのか日本は好奇心をあらわにし、米国が日本に隠れて中国と「外交取引」をするのではないかと懸念している。

　日本のこうした思い煩いは別に真新しいものではない。1972年の中米関係再始動以来、いかなる中米接近にも日本は同様の不安を抱いてきた。「ニクソン・ショック」（日本では「頭越し外交」と呼ぶ）から、クリントン訪中による戦略的パートナーシップ構築、そしてブッシュ政権期の戦略経済対話の始動、さらに今回の「習・オバマ農園会談」まで、日本は中米日の三カ国関係が米国に捨てられうるいわゆる「同盟の窮地」を招かないかを注視し、アジアと国際問題における自らの存在感が中米関係のために失われることを懸念してきた。日本の「思い煩い」の背後には、外交戦略思考上の三重の誤った認識がある。