持続的な円安により輸入商品のコストが大幅に引き上げられている。日本は食物の自給率が低く、小麦、ヨーグルト、豆類などの商品の価格が高騰している。朝食のパンを例にすると、小麦価格の上昇を受け、日本最大のパン企業である山崎製パンは値上げを宣言している。そのうち小麦を多く使用している食パンは7%、菓子パン・惣菜パンは5%の値上げとなった。敷島製パンやフジパンも、これに追随する形で値上げを予定している。

　大阪の繁華街では、あるカフェが「コーヒー豆の輸入価格の高騰により、当店のコーヒーの価格を来月より20-30%値上げする」との張り紙をしていた。また、あるスーパーの天ぷらコーナーでは、「食用油価格の高騰により、当店は天ぷらの価格を値上げした」と書かれてあった。日本で生活する多くの中国人も、円安のせいで苦労して貯めた資産が減額したと感じている。

　日本のあるテレビ局の記者が街頭インタビューを行ったところ、多くの市民は「すさまじいインフレに気づいた」、「生活費が急に増えた」と語った。銀行の最新の統計データによると、サラリーマンの毎月の小遣いが、バブル崩壊後の20数年間で最低の3万8457円となり、昨年4月の調査データを1299円下回った。また弁当を会社に持参する男性が3倍に増加し、家飲みをする男性の比率も大幅に上昇した。

　「人民網日本語版」