■隣国は関係を緊密化　「同盟の苦境」に陥る安倍政権

　「中国経済が急速に成長する中、安倍政権は自国の力だけで中国に対処するのは不可能だと考え、米国のアジア太平洋戦略という『追い風』を受けて中国を牽制することを計画している。抱き込みと牽制、安倍氏は中米両国間で『遠交近攻』のゲームを弄している」と王氏は指摘した。

　だがこれについて日本メディアは楽観的ではない。共同通信は「安倍政権は『堅固な日米同盟』を強調する。だが米国の視線は日本を越えて中国に向けられつつあるように見える。中米両国の明らかな接近に伴い、日本は米国との同盟関係も調整しなければならないかも知れない。この両大国とどう付き合うかが、日本外交にとって回避できない課題となる」と指摘した。

　確かに、「日米同盟」を修復し、大国としての地位を示すという安倍氏の計画は決して順調には進んでいないようだ。6月のG8サミットで日本側は日米首脳会談実現のため日程調整に努力したが、「時間を設けられない」との理由で米側から拒絶された。

　これと対照的に中国の習近平国家主席がオバマ大統領とカリフォルニア州で「ノーネクタイ」の首脳会談を行なったことで、日本はなおさらに「同盟の苦境」に陥った。日本はアジアと国際問題における自らの存在感が中米接近のために失われることを懸念している。

　日本は韓国との関係も度々冷え込んでいる。安倍政権は「日韓両国は基本的価値観と利益を共有する重要な隣国であり、協力パートナーだ」と数回表明したが、日本の政治屋が「慰安婦は戦争中必要だった」と妄言を吐き、安倍氏自身も日本の侵略の歴史を繰り返し否認したことに両国間の長年来の領土係争が加わり、韓国は全国を挙げて激怒した。

　これを受けて朴槿恵大統領は就任後最初に米国、次に日本を訪問するという韓国大統領の慣例を破り、日本より先に中国を訪問した。「朴槿恵大統領の訪中から、韓朝関係の安定と経済振興のために中国を重視する韓国側の姿勢は明らかだ」と日本メディアは指摘した。日本は孤立することへの憂慮を深めた。

　王氏は「日韓関係の発展は確かに余り楽観視できない。日本が歴史問題で深く反省しなければ、日韓関係が一層の成果を上げるのは難しい。今や中韓は経済貿易関係をどんどん緊密化しており、これも日韓関係の将来の方向に極めて大きな影響を与える」と指摘した。

　日本経済新聞は日米、米韓、中米、中韓は相次いで首脳会談を行なったが、歴史問題と領土問題を抱える日韓、中日の首脳会談は遅々として目処が立たないと指摘。角逐の激しくなるアジアで米国との同盟関係に依存する一方では、日本は除け者にされるとの見方を示した。