2013年9月11日、環球時報(電子版)によると、米フォーリン・ポリシー誌は9日、2020年夏季オリンピックの開催地が日本の東京に決定したことを受け、日本国内で英語ブームが起きる可能性が極めて高く、国民全体の英語力向上が期待できると伝えた。

　1964年に東京で行われた第18回大会から50年余り。今回の開催地決定は長く低迷してきた日本の復興シンボルになるとみられ、国際社会に対する日本の自信の表れでもある。その一方で、日本人は英語という大きな問題に直面することになる。東京五輪開催までの7年で日本人は英語力の向上に努める必要がある。

　TOEFL(外国語としての英語のテスト)を主催する米非営利団体・ETSの統計では、2012年のTOEFLで日本はタジキスタンと並んでアジアワースト2という結果だった。日本人の英語力が低いのは島国文化の影響が強いため、他国の言語を積極的に吸収しにくく、英語教育も文法を重視しすぎて実用性が低い。また、英語力の低さは日本の商業発展にも影響を及ぼしているとされる。

　2008年の北京五輪前にも中国で英語ブームが起き、多くの人が英語学習に励んだが、東京五輪の開催決定は日本人の英語力を向上させるきっかけになり、2014年のソチ冬季五輪でも同様だと記事は伝えている。

　(新華網日本語)