米国のアジア太平洋回帰以降、ASEANは再び大国が奪い合う「人気者」となった。このほど日本の安倍晋三首相は日本・ASEAN特別首脳会議で中国の東中国海防空識別圏について再び騒ぎ立て、南中国海防空識別圏を想像で作り出し、共同声明で「中国脅威論」を売り込もうと企てたうえ、今後5年間で2兆円の援助を約束することで、中国との対抗にASEANを取り込もうとした。だがASEANは中国の機嫌を損ねることを望まず、日本の誘いに乗らなかった。（文：王義◆（◆は木へんに危）・チャハル学会シニアフェロー、中国人民大学教授。人民日報海外版コラム「望海楼」掲載）

　日本のような金銭外交と一方の側につかせる戦略が空振りに終わるのには、すでに先例がある。かつてソ連の指導者ブレジネフもASEANを取り込んで中国を狙ったアジア安全保障システムを構築しようとしたが、失敗に終わった。今日本が同じ手を使い、同じ失敗を繰り返すとは、歴史の皮肉でなくして何であろう？日本はかつて西洋に学ぶことでアジアをリードしたが、現在も西洋の古い思考で衝突と対立を引き起こし、派閥を組もうとして、平和・発展・協力という地域の潮流に背いている。

　実はASEANは米国のアジア太平洋回帰で最も被害を受けた利害関係者の1つであり、東アジア統合の御者ではなくなり、中米日間でどちらかの側につくよう迫られている。これに対するASEAN諸国の胸中は想像できる。米国のアジア太平洋回帰戦略の第2段階もASEANを勝ち取ることに重点があり、ASEAN内の同盟国の助けを借りて、南中国海の航行の自由の問題と領有権紛争を煽り、中国を抑圧する方法を採っている。幸い、米国の同盟国は中国との友好協力を犠牲にするとは限らない。この点において米国は常に自国を過大評価し、ASEANを見くびっている。

　また、EUも積極的に割り込み、ASEAN地域フォーラム、アジア安全保障会議に加えて、東アジアサミットのメンバーになることも差し迫って望んでいる。

　ASEANの心を真に勝ち取ることができるのは一体誰か？これは3つの点によって決まる。