中国のショッピングイベント「ダブル11」(11月11日)が終わると、米国の「ブラックフライデー」がすぐにやって来る。感謝祭(11月の第4木曜日)の翌日にあたるブラックフライデーは、米国の一大セール期間の始まりを告げる日だが、米小売業者の一部は「フライング」ですでにセールを始めている。ブラックフライデーは前倒しされた格好だ。「環球時報」が伝えた。

　感謝祭セールの商機をつかむため、インターネット小売業者の中には今週になってすぐにセールを開始したところがある。通信販売大手のアマゾンは先陣を切って月曜日に「ブラックフライデーセール週間」をスタートし、新しい優待や割引のサービスを毎日うち出している。2015年のブラックフライデーイベントが始まった今週のアマゾンの海外通販の一日あたり平均売上高は前の週の3倍に達し、急速な伸びをみせた。また大手ショッピングセンターはブラックフライデーの2週間以上前からセールの表示を出し、テレビコマーシャルをブラックフライデーのセール版に差し替えたところもある。タイソンズコーナーセンターやメイシーズなどの小売店舗は、ブラックフライデーの各種割引サービスをうち出す。

　だが消費者の中には、セールが早く始まっても、サービスには限界があると感じる人もいる。アマゾンが製造販売する電子書籍リーダーのキンドルペーパーホワイトは、定価が119ドル(1ドルは約122.6円)、ブラックフライデーセール価格が99ドルで、通常のセール価格とさして変わらない。また業者の中にもブラックフライデーを好ましく思わないところがあり、たとえば米国のホームセンターチェーンREIはセールを取りやめ、ブラックフライデー当日は全米143店舗を休業にし、1万人を超える従業員に休暇を与えることにしたという。

　ブラックフライデーはもう流行らない、というわけではない。米紙「ニューヨークタイムズ」によると、全体としてみれば米国にはこれまでと同じように消費能力がある。12年と13年には消費は低迷したが、米国全体の消費能力は14年から年3%のペースで上昇しているという。米調査会社LPLのアナリストは、「実店舗の消費額が減少したのはおかしなことではない。消費者がみなネットに押し寄せて買い物するようになったからだ」と指摘する。