環球時報傘下の環球世論調査センターがこのほど発表した「2015年中国国際的イメージ・国際的影響力世界調査」によると、中国の影響力は持続的拡大の傾向を示しており、7割弱の外国人回答者が中国はすでに世界的な強国になったと回答した。

　本調査は世界六大陸の20カ国を網羅。そのうちアジアは中国、日本、韓国、インド、インドネシア、カザフスタン、ベトナム、パキスタン、トルコの9カ国、北米は米国、メキシコの2カ国、南米はブラジル、アルゼンチンの2カ国、欧州はロシア、英国、ドイツ、フランスの4カ国、アフリカはケニア、南アフリカの2カ国、大洋州はオーストラリアの1カ国。調査対象は上述した国家の18歳以上の一般人。調査期間は2015年10月13日から11月25日。有効回答数は2万811人。

　中国を除く19カ国の調査結果によると、「中国はすでに世界的な強国になったか」という設問に対して、7割弱(69.0%)が「はい」と回答し、2013年より9ポイント、2014年より4.7ポイント上げた。「中国はまだ完全には世界的な強国ではない」は2割未満(18.1%)のみで、2014年の21.1%から低下した。「いいえ」は4.7%、「分からない、どちらとも言えない」は8.2%。海外の回答者はこれまで以上に、中国の強国としての地位を認めている。

　シンガポール・南洋理工大学国際事業学院高級研究員の胡逸山氏は、環球時報の記者に対して、「中国は今年『一帯一路』(シルクロード経済ベルト、21世紀海上シルクロード)の青写真を正式に発表し、さらにアジアインフラ投資銀行など一連の世界経済の成長を刺激する措置を打ち出した。中国は米国より多く取り組んでおり、人々は中国がこれまでよりも世界的な強国の基準を満たすようになったと感じているようだ。中国経済の成長率は今年低下したが、依然として世界の多くの国を上回っている。成長減速に懸念する必要はなく、中国の活躍を誇りにすべきだ」と指摘した。

　ロンドン大学で東アジア問題を研究するシモンズ氏は、環球時報の記者に対して、「世界が中国の強国としての地位を認めるのは、まず中国の経済によるものだ。歴史上の強国には、この共通点がある。また世界の重大問題において、中国の態度と行動の影響力が高まっている。例えばテロ対策、アフリカ経済の発展、世界の気候変動への対応といった問題などだ」と話した。

　｢中国網日本語版(チャイナネット)｣