金融戦争が起これば人類社会が「石器時代」に後戻りする可能性もあるが、それが勃発する前に、金融緩和を推進する人々にとって予想外の出来事が起こっている。
1992年にポンド売りを仕掛け、1997年に東南アジアの通貨を空売りしたソロスファンドはすでに円の大規模な空売りを実施しており、3カ月間で10億ドルの利益をあげた。2012年11月より、ヘッジファンドは密かに株の買い戻しを開始した。12月の衆議院総選挙中、金融緩和を支持していた安倍氏が首相の座に返り咲く可能性が高まるにつれ、投機家は株の買い入れを続け、約10社の大型ヘッジファンドが共同で円売りを実施した。これを受け円は短期間内に、ブルームバーグのモニタリングする10の先進国のうち、値下がり率でトップになった。
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