2013年6月11日、最近行われた日韓世論調査で、韓国人の約8割が日本の印象を「良くない」と回答したことについて、日本の大手新聞が複数の大学教授などの分析を引用し、これが必ずしも事実に当たらないとする記事を掲載した。

　問題の世論調査は今年3～4月、日本のNPO法人・言論NPOと韓国のシンクタンク・東アジア研究院が日韓両国の各1000人あまりを対象として行ったもの。結果、韓国人回答者が日本に対する印象を「良くない」「何とも言えない」とした割合がおよそ8割に達したという。しかし、日本の複数の大学教授によれば、この調査結果は「一過性のもの」のものであり、好き嫌いの感情以前に「相互理解が足りない、情報不足」との現状が見て取れるという。

　「一過性」の根拠として、記事は2012年8月、李明博(イ・ミョンバク)大統領(当時)が竹島に上陸し、2013年2月には安倍政権が「竹島の日」式典に内閣府政務官を派遣したことなど、双方の国民感情に政治的影響があることを指摘。また、ある設問では、「相手国の人との直接対話を通じて相手国の情報を得た」とした人が日本で3.8%、韓国で0.9%にとどまり、また、「相手国に行ったことがある」とした回答者も約2割しかいないことから、「相互理解が足りない」と結論付けている。

　この記事は「韓国人は本当にそんなに日本が嫌いなのか？」とのタイトルで中国にも紹介され、「中国版ツイッター」には多くの感想が寄せられた。適度に距離を置いた視点で、冷静に現状を捉えている人が多い。以下は寄せられた意見の一部。