7月上旬、日本の関東地方および近畿地方の大気中のPM2.5(微小粒子状物質)の濃度が上昇し、一時日本の環境基準値(大気1立方メートル当たり35マイクログラム以下)を上回った。メディアは中国の大気汚染の影響ではないかと予測していたが、日本の気象研究所は、日本の一部地域のこうした現象は中国と無関係とする報告を発表した。

　「読売新聞」の報道によると、日本の気象研究所が米航空宇宙局(NASA)の人工衛星の画像を分析した結果、7月上旬に九州地方から本州に大量の微粒子を含んだ空気が流れていたことが分かった。一方、同時期に中国から汚れた大気が流れた形跡はなかった。

　噴火活動が活発化していた九州の桜島の噴煙がどのように流れたかを専門家がコンピューターで想定したところ、PM2.5の濃度が本州で観測さらた値とほぼ一致したという。

　気象研究所の田中泰宙主任研究員は、「PM2.5については火山の噴煙も考慮する必要があることが分かった。季節や風向きでどう影響が変わるかを引き続き調べたい」と話している。

　この研究結果は19日から仙台市で始まる日本気象学会で発表される。

　「中国網日本語版(チャイナネット)」