12月3日付の日本経済新聞によると、シャープの2014年度上半期(4−9月)の業績が4年ぶりに黒字化した。中国スマホメーカーの液晶パネルの堅調な販売が、業績回復のけん引車になった。しかし小型・中型液晶パネルで世界トップシェアを誇るジャパンディスプレイは中国事業が伸び悩み、3月の上場から業績を3回下方修正している。環球網が伝えた。

　シャープとジャパンディスプレイの業績が対照的だったのは、中国新興スマホメーカーの小米科技の影響によるものだ。

　米調査会社のIDCによると、2014年7−9月の世界スマホ出荷台数のうち、小米科技はサムスンとアップルに次ぐ3位になった。同社の7−9月の出荷台数は1730万台で、前年同期(560万台)の約3倍になった。世界全体の出荷台数の増加率(25%)と比べると、同社の増加率が特に際立っている。シャープは同社に大量の液晶パネルを供給している。シャープの役員は、「当社は急行列車に乗ることができた」と述べた。

　シャープが小米科技に大量の液晶パネルを供給できた原因は、アップルだ。

　シャープはアップルにも液晶パネルを提供している。しかしアップルの液晶パネルのサプライヤーリストにおいて、シャープは韓国のLGディスプレイとジャパンディスプレイの下に位置する。シャープはiPhone 4Sから、アップルの液晶パネルサプライヤーになった。

　スマホ出荷台数が減少するアップルは、まずシャープからの調達量を減らした。アップルへの依存を断ち切るためには、供給対象を拡大しなければならない。シャープは中国スマホメーカーに目をつけた。小米科技はその一社だ。また2013年度(2014年3月まで)の連結決算の約30%をアップルが占めるジャパンディスプレイは、小米科技との価格交渉に失敗し、「交渉が中断した」(大塚周一社長)という。その影響は、2014年度の4−9月の業績に及んだ。

　しかしこの状況が長期化することはなさそうだ。株価が公開価格を40%ほど下回るジャパンディスプレイの大塚社長は、11月13日の業績報告会で、「成果を出さなければ、信頼を取り戻すことはできない」と述べた。大塚社長は具体的な対策として、アジアのスマホメーカー4社と大型契約を締結すると発表した。小米科技は今年夏に発売した新型機種に、ジャパンディスプレイの液晶パネルを搭載している。ジャパンディスプレイは、2015年1−3月に中国出荷台数が増加すると表明した。

　「人民網日本語版」