今年は終戦70年という節目の年だ。しかしながら日本は戦後の国際社会が歩んできた歴史の道に逆行している。環球時報が伝えた。

　日本は歴史の教訓をくみ取り、平和憲法を制定し、アジアや世界各民族と共に生存し続ける重要性を学んだ。しかしながら安倍首相らは戦争責任を避け、隣国の戦争の被害者への謝罪を拒み、閣僚と共にA級戦犯が祀られている靖国神社を参拝している。彼らは最終的に、南京大虐殺や慰安婦の強制連行といった歴史問題で態度をガラリと変え、「戦後レジームからの脱却」を謳歌し、戦争責任を忘れようとしている。(筆者：筑波大学名誉教授記事は編集済み)

　上述した歴史認識において、日本は同じくファシズムによる戦争を発動したドイツが歩む道に逆行している。これはアジア、さらには欧米諸国が日本の外交の孤立を批判する原因だ。

　終戦70周年に、日本は敗戦を認めた『ポツダム宣言』という出発点に回帰するべきだ。日本はさらにこの出発点の重要性への考えを深め、これを守るべきだ。日本と中韓両国の対立を深めている歴史・領土問題の根源は、戦後の出発点はポツダム宣言を認めたことという事実を、日本が忘れている点にある。日本はさらに、ポツダム宣言に対して見て見ぬふりを決め込んでいる。

　21世紀のアジアは、情報革命の荒波の中で持続的に発展する。しかしこの発展が、中国、日本、インドなどの一国のみによって実現されることはない。21世紀は、人、モノ、資金、技術などの相互依存・補完する、助け合いの過程によって発展する新世紀だ。欧米を中心とする世紀は、平和的に発展するユーラシア大陸の世紀に移り変わっている。後者は全体的にアジアを中心とし、周辺諸国を含み、同時に欧州、ロシア、米国などと協力する。

　周辺諸国と共にこの21世紀の新たな波に乗るため、日本は過去と向き合い、歴史上犯した間違いを直視し、歴史を鑑としなければならない。また日本はアジア諸国と共存する手段を学ばなければならない。筆者は、日本が現在すべきことは、主に次の二点と考える。