世界から見ると、9日の中国株式市場の反発はグッドタイミングだった。その前の暴落が世界市場を震撼させていたからだ。AFP通信社は9日、世界第二の経済大国で世界経済の牽引役である中国の暴落に加え、ギリシャのユーロ圏退出懸念があったことから、8日夜にアメリカの株価が下落したと報道した。株価指数の動揺はコモディティ市場にも波及した。8日夜に鉄鉱石が6年ぶりの下落率となる10.1%マイナスを記録した。

　米週刊誌「タイム」は、株価下落の悪影響は中国国外へと波及していると報じた。6月12日にピーク値を付けた上海株式指数は7月8日までに32%暴落。深圳株に至っては40%の大暴落となった。これまでアメリカに上場する中国企業の株価はほとんど影響を受けてこなかったが、今週に入って一変。NetEaseやSinaなどの企業が大きく値を下げた。

　アメリカの政治関連のウェブサイトは、「ギリシャの状況が悪化しているが、もっと心配すべきなのが中国だ」というタイトルで、「どんなバランスを採ったとしても、ギリシャの情勢は悪化を止められない。失業率は25%、若年失業率はなんと50%に上る。債務は膨らみ、収入は減少している。一方、中国は依然として経済成長を実現できる状態だ。それにもかかわらず、アメリカの政策決定者は必ず中国に注目しなければならない。中国は世界第二位の経済大国であり、近年は同国の成長が世界経済を牽引してきた。もし中国の成長がペースダウンすれば、世界が大きな影響を受けるからである」と論じた。独「フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥング」紙も、中国が咳をすれば世界が風邪を引くとし、市場を揺るがすのは(ギリシャではなく)中国だと報道した。