家電事業の事業規模縮小の最も重要な原因は、業績不振だ。そのうちシャープの家電事業は全体的に疲弊した。テレビや携帯電話などはデジタル情報家電事業に属し、白物家電は健康・環境事業に属し、他にも液晶事業がある。デジタル情報家電事業の2014年の売上は6703億円で、全体に占める比率は8.6%低下の24.1%。純利益は76.2%減の30億円。健康・環境事業の売上は3150億円で、全体に占める比率は3.6%低下の11.3%。純利益は24.2%減の159億円。液晶事業の売上は9071億円で、全体に占める比率は8.5%低下の32.6%。純利益は5億円で、98.6%減。

　シャープの巨額の赤字以外にも、東芝の5大事業のうち家電事業の売上が唯一減少した。2014年4−12月の赤字額は635億円で、純利益は−7.2%。三菱電機とパナソニックの2014年の家電事業の売上は前年の水準を何とか維持した。

　各社は2015年の業績に強い期待を示していない。日立は2015年4−9月の同事業の売上を前年同期比5%減の3600億円、調整後税引前当期純利益(EBIT)を41%減の110億円と予想した。2015年度全体の売上は14%減の6500億円、EBITは36%減の220億円と予想。シャープは北米・オーストラリアなどの家電市場から徐々に撤退すると発表し、黒字化実現のため3500人の大規模な人員削減を行った。

　三菱電機は今年の業績を「微増」と予想している。2015年度の売上目標は3%増の9700億円、純利益は5%増の570億円を予想。

　「中国網日本語版(チャイナネット)」