戦争の呼び声がフランス、さらには欧州の上空でこだましている。しかし今回は大国間の覇権争いではなく、過激派組織「イスラム国(ISIS)」が13日夜にパリで起こしたテロ事件が原因だ。

　フランスのオランド大統領は、今回の襲撃は戦争行為だと述べた。ヴァルス首相は14日、テレビ番組の中で、「我々は戦争を迎えている。脅威は続き、フランス人はこれに慣れなければならない」と語った。

　仏フィガロ紙は「戦争に勝つ」という社説を掲載した。このような声に、欧州諸国が応じている。独ディー・ツァイト紙は、独仏で軍隊を発足し欧州を守るよう提案した。米ナショナル・インタレスト誌はイギリスに対して、欧米の徹底抗戦のため、シリア空爆を禁じた議会の決定を覆すよう呼びかけた。

　独ターゲスシュピーゲル紙は15日、「テロリストは我々に第三次世界大戦を強いている。金曜日の夜は恐ろしく、血の匂いが充満した。欧米は、世界全体が第三次世界大戦に直面していることを否定出来ない。これはヴェルダンやスターリングラードと比べられないが、通常の戦争を超え、世界的な緯度まで備えている」と報じた。

　オランド大統領は16日に下院・上院を招集し、イスラム国への反撃の重大決定を下す。フランスは空母「シャルル・ドゴール」を湾岸に派遣し、イスラム国に対抗することを決定している。

　フランス問題専門家の鄭若麟氏は15日、環球時報の記者に対して、「難航が予想されるが、フランスはイスラム国攻撃の道を進むしかない」と述べた。

　「中国網日本語版(チャイナネット)」