「映画の中の多くの話は教科書には記載がありません。映画を通じて何が歴史の真相なのかを改めて感じとりました」。ドキュメンタリー映画『戦争をしない国日本』を見終わった日本の20代の若者は、人民日報の記者にこう語った。

　6日午後、東京都渋谷区の小さな会議室で、日本の民間組織「憲法を考える映画の会」の主催でドキュメンタリー映画『戦争をしない国日本』が上映された。参加者は上映後、感想を語り合った。重く真面目なテーマだが、当初30分を予定していた話し合いは70分余りに及んだ。天気予報は強風と大雨のため不必要な外出をできるだけ避けるよう東京などの人々に注意を促していたが、それでも横浜からわざわざ駆けつけた人を含め、約30人の日本人が参加した。

　日本の平和憲法公布から60周年にあたる2006年に撮影されたこの映画は日本憲法、特に戦争放棄条項誕生の背景、日本および国際社会の平和的発展に憲法が果たした役割について紹介し、独自の視点から自衛隊の創設と海外出兵の深層の原因を分析。憲法改正を唱える内閣の成立、および自衛隊が次第に米国のグローバル戦略に組み込まれていくことへの懸念を表明し、「九条の会」などの民間組織による憲法改正反対活動の高まりという社会の新たな動向を紹介している。

　主婦の田辺さんは矢も楯もたまらない様子で、若者が発言を終えるや否や「うちの家族はみんな日本国憲法はとても大切だと考えています。私はよく憲法を読み、その感想について他の人たちと語り合っています。もう精神的拠り所にすらなっています」と述べた。

　今年60歳になる南波千浪さんは「戦後生れの最初の世代である私は、年長者から悲惨な戦争の経験を聞きながら成長し、戦争に対して恐怖、嫌悪、怒りといった感情でいっぱいですが、日本の現在の若者は戦争に対するイメージがぼんやりしてきています。若者にとって、戦争の残酷さを知ることはとても大切です。戦後生れの最初の世代として、次の世代に戦争の残酷さを伝える義務があります。そして日本国憲法には若者に伝えるべきこうした事が集中的にまとめられています。日本国憲法を守らなければいけません」と述べた。