◇価値のくぼ地、またバブル再演か？

株価急騰に対し、株価はまだ安いという市場関係者もいるが、株式市場は過熱しているという声もかなりある。このまま株価上昇が続くかについて、日本の株式市場の勢いは主に「アベノミクス」に対する予想がもたらしたもので、今後企業や政府が市場の予想に見合う成長を展開できるかにかかっていると指摘する声も多い。

日本の株価がどれだけ上昇するかについての意見は様々だ。ニッセイ基礎研究所の上野剛志シニアエコノミストによると、日経平均株価はすでに15000円まで上昇し、年末に米国の量的緩和が引き締められれば、世界の株式市場を支えるホットマネーが減り、日経平均も13000円までまた下がるという。

円相場が1ドル＝100円台という心理的な節目を超えて下落した。政府と日銀は円相場を合理的なレベルに安定させ、内需拡大を加速する真の経済の持続可能な発展実現に向けチャンスをつかまなければならない。円安が行き過ぎれば、コストプッシュ型の物価上昇などの副作用が経済成長戦略の足を引っ張ることになると読売新聞は伝えた。

もちろん円相場が1ドル＝100円台近くを維持できれば、日本経済にとっては、企業の効率・利益や経済回復に影響するとみられてきた円高リスクがほぼ解消される。それだけでなく、日本の株価はまだ改めて評価する余地がかなりあると多くのアナリストが指摘する。SMBC日興證券の坂上亮太チーフ株式ストラテジストは、「日本株はまだ安い。市場がまだ知らない好材料があれば、今年度末に1万 6000円になる見通し」としている。

「中国網日本語版（チャイナネット）」