この調整の効果は今年第1四半期に現れた。ソニーの連結決算によると、同社のテレビ事業は黒字化を実現した。今村氏は、「これは一時的なものではなく、2013年度の黒字化に自信を持っている。現在得られた成果は、当社の方針と戦略が効果的であることを証明している。当社は計画通りに調整を進めていく」と表明した。

　しかし市場を見ると、ソニーの需要市場である欧米市場の需要の疲弊には、根本的な変化が生じていない。現在の競争構造を見ると、韓国企業のサムスンがソニーの前を塞ぎ、中国ブランドのTCLや創維（スカイワース）が後ろから猛追するという情勢にも変化が生じていない。ソニーが的を絞る新興市場において、中国企業が最大の脅威となる。

　今年よりTCLや創維は4K事業を強化しており、さらに値下げによりその普及を推進している。ソニーは昨年8月と今年3月に続き、4K対応液晶テレビ「BRAVIA」の新型2機種を先週発表し、大型4Kテレビの製品ラインナップを形成した。この新製品発売のペースは珍しくも中国ブランドを上回っているが、ソニーは価格面で「絶対に妥協しない」ことを表明した。同時にソニーはこのほど、初のアーチ型のテレビを発表した。これは変形可能な特性を持つOLEDテレビを持つ韓国企業への対策とされている。ソニー中国有限公司の謝ヒョウ・消費電子営業本部総裁（ヒョウ＝風に火を3つ）は、「4Kは価格型の製品ではない。当社はミドル・ハイエンド市場の位置づけを維持する」と語った。業界関係者は、「テレビが4Kへのアップグレードに向かう中、ソニーは技術力を持ち、中国企業はコストパフォーマンスに優れているため、両者は韓国企業の先を行くだろう」と指摘した。

　「人民網日本語版」