世界のメディア界にもたらされた衝撃が、二言三言の冷やかしの言葉に留まらないことが分かるだろう。あるネットユーザーはこれについて、「もうフィナンシャル・タイムズを読むことはない。日本のために宣伝するのがオチだ」と批判している。これは当然ながら間違いではない。新聞が本当に「中立」であったことはなく、株主の指揮棒に従い踊らなければならない。ただ、その技術の差があるだけだ。日本人がフィナンシャル・タイムズを買収したが、この新聞が将来的に「日本のために宣伝する」可能性を否定できない。

　さらに考えていくと、フィナンシャル・タイムズを買収したのはなぜ中国企業ではなかったのかという、真の意義を持つ問題が浮上する。中国企業が買収していれば、英語圏で「中国のために宣伝する」武器を手にできていたではないか。

　新聞を読む際には、その行間の真の意味を読み取らなければならない。中国企業は早くから大金を投じ、欧州のぶどう園やワイナリーを買収しているが、往々にして「成金」と笑われている。本当にフィナンシャル・タイムズを買収したら、どのように言われるだろうか。誰かが表と裏から、中国の買収成功を阻止しようとすることは、想像に難くない。国は近年、世界における発言権を高めるため力を注いでいるが、これは直ちに奏効することではない。その裏側では、メディアの伝播の法則が力を発揮している。数十年、数百年の経営、100年以上の老舗とブランドの評判がなければ、1社のメディアが読者から忠誠心と信頼を獲得することはできない。日本人が大金を投じて買収を行ったのは、この点をはっきり認識していたからだ。

　｢中国網日本語版(チャイナネット)｣